別記事『退会フォームを隠している競艇予想サイト11選 ─ 解約ノウハウ完全版』で「悪質サイトの退会方法」を書きましたが、退会できた後にも別の問題が待っています。「退会したはずなのに別アドレスからメールが来る」「電話で何度も勧誘される」という再勧誘の嵐です。編集部が観測した典型パターン6つを実例ベースで整理します。
パターン1: メアド使い回し型
最も典型的なパターン。退会したサイトAからピタッとメールが止まったと思ったら、別のドメインのサイトBから同じ内容のメールが来始める。サイト名・送信元メアドは違うが、文面・誘導LINEがほぼ同じ。これはサイトAとサイトBが同じ運営者で、退会者のメアドを別ドメインの配信リストに移している構造です。
編集部の観測では、退会から平均1-3週間で別ドメインから配信が始まる事例が過半数です。「同じ運営者が複数サイトを運営している」状況での典型的な個人情報の使い回し手口。
パターン2: 電話勧誘型
退会後数日〜数週間で、知らない番号から勧誘電話がかかってくるパターン。「無料で予想をお試しいただけるサービスがあります」「特別キャンペーンのご案内」等の営業電話。番号はIP電話(050系)か大手キャリア番号で、こちらがブロックしても別番号からかかってくる。
これは退会したサイトが個人情報を電話勧誘専門の関連会社に流している、もしくは外部の名簿業者に売却している可能性があります。個人情報保護法上グレーですが、立証が難しいパターン。
パターン3: 「お詫び返金」偽装型
退会から数週間後に「○○ (退会したサイト)の運営からのご案内です。過去のご利用へのお詫びとして、特別優待プランをご用意しました」というメールが届くパターン。リンク先は別ドメインで、個人情報の再入力を求められる。
これは純粋な二次被害ビジネスで、退会者の心理的隙(「返金」「お詫び」という言葉に弱い)を突いた手口。絶対に応じてはいけません。そもそも正規の事業者は、退会後のユーザーに「お詫び返金」のためのリンクを送ることはありません。
パターン4: 「弁護士事務所からの連絡」偽装型
「以前登録されていた ○○ サイトについて、法的な問題が発生しております。弊事務所がご相談を承ります」というメール・SMS。弁護士事務所を名乗っているが、実在しない事務所もしくは実在事務所の名前を騙った第三者からの連絡。
2026年に入って急増している手口です。「返金代行」「過去の請求を取り戻す」等の名目で、別途手数料を請求してくる。弁護士に相談する場合は、必ず自分から日本弁護士連合会の検索や法テラスの紹介を経由してください。向こうから連絡してきた事務所には絶対に応じないこと。
パターン5: 「アカウント乗っ取り通知」偽装型
「○○サイト(退会済み)であなたのアカウントが不正アクセスを受けました。至急こちらのリンクからご確認ください」というメール。リンク先は偽のログインページで、メアド・パスワードを抜かれるフィッシング手口。
退会済みなのに「アカウント不正アクセス通知」が来る時点で偽物確定です。退会後にそもそもログイン可能なアカウントがないはずなので、リンクは絶対にクリックしないこと。メールは即削除or報告。
パターン6: 「無料予想再開」偽装型
「○○サイト(退会済み)。再登録なしで無料予想を1週間ご提供します」というメール。リンク先で「メアド確認」「LINE再追加」を求められる。これに応じると、個人情報が再度配信リストに戻される。
退会済みのサイトから「無料予想再提供」の案内が来た時点で、個人情報が削除されていない証拠です。案内自体には応じず、個人情報削除請求を改めて行う対応が必要。
完全遮断の4ステップ
これら6パターンを完全に遮断するには、以下の4ステップを順番に進めるのが編集部の推奨対処法です。
ステップ1: メアドの完全廃棄or全ブロック
登録時のメアドが「捨てアド」だったなら完全廃棄(Gmail・Yahoo等はアカウント削除可能)。メインアドだった場合は、来たメアド全てをブロックリストに追加。ただしこの方法だと別ドメインからの新規配信は防げないので、競艇予想サイトに登録する際は必ず専用の捨てアドを使う習慣をつけてください。
ステップ2: 電話番号の迷惑電話ブロック
iPhone: 設定 → 電話 → 不明な発信者を消音をON Android: 電話アプリ → 設定 → 番号をブロックで個別追加
知らない番号からの連続勧誘が続く場合は、通信キャリアの迷惑電話対策サービス(NTT・KDDI・SoftBank各社で無料or月額数百円)も検討。
ステップ3: クレジットカード番号変更
登録時に使ったクレジットカードをそのまま使い続けると、別ドメイン経由で不正請求のリスクが残ります。カード会社に連絡して番号変更(新カード発行)を依頼するのが確実な対処です。手数料は大半のカード会社で無料。
ステップ4: 消費者ホットライン(188)に通報
上記3ステップで大半は遮断できますが、それでも再勧誘が続く場合は、消費者ホットライン(188)に状況を伝えて、該当事業者への行政指導を申し立てる対応が可能です。過去の相談履歴も同センターに記録として残ります。
編集部の立場
当メディアの推奨ランキング(SS〜B級・12サイト)は、全12サイトで編集部が登録・退会して退会フローの機能性を確認済みです。推奨サイトでは上記の再勧誘パターンが発生する確率は低い(ゼロではないが業界平均より低い)と観測しています。
ただし、推奨サイト以外(観察中・批評偽装・悪質運営カテゴリ)で退会したサイトからの再勧誘で困っている場合は、上記4ステップで対処してください。困った時は公式LINEか消費者ホットライン(188)・法テラス(0570-078374)に必ず相談してください。一人で抱え込まないこと。